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2021.1.12

阪神・淡路大震災を教訓に。
今一度、わが家の耐震性について考えてみませんか?<前編>

都市部に甚大な被害をもたらした阪神・淡路大震災からまもなく26年。
地震大国の日本では、どこに住もうと常に大規模地震への備えをしておく必要があります。
この時期にもう一度、ご自宅の耐震性についても考えてみませんか?

なかでも、現行の基準を満たしていない住宅は耐震性能に不安があるので、耐震診断を受けてみることをおすすめします。

●1981年~2000年に建てられた木造住宅は要チェック

建築物の構造や設備などに関する基準を定めた「建築基準法」は、1981年に大きく改正されました。
そのため、1981年より前の基準に該当する建物は「旧耐震」、1981年以降は「新耐震」として分けるのが一般的です。

しかし、木造住宅の耐震基準は、阪神・淡路大震災の教訓を受けて2000年に改正されています。
つまり、木造住宅は「新基準」に該当しても、2000年以降の「現行基準」を満たしていない可能性があるというわけです。

●現行基準を満たさない木造住宅は約2,700万世帯

1981年~2000年に建てられた木造住宅は約2,700万世帯。
この2,700万世帯は現行基準を満たしていないだけではなく、リフォームの適齢期である築20年以上が経過しています。
このまま放置しておくと、地震発生で家が倒壊する可能性もあるので注意が必要です。

そこで積和建設では、耐震簡易診断をまずはおすすめしています。
「わが家の耐震性が気になる…」という方は、まずは耐震簡易診断を受けてみませんか?
次回は、耐震簡易診断の方法について詳しくご紹介します。